1988年
設立 11月に第1回指導者検定会実施
1989～1997年
1990年〜
指導者検定会開催
1998～2000年
カヌー＆カヤック技術選手権in長良川
2000～2005年
九州/瀬戸内シーカヤックシンポジウム開催
2001～2007年
カヌーフェスティバル開催
2017年
一般社団法人化
2018年
パドルスポーツフェスティバル開催、セーフティパドリング2018
2019年
セーフティパドリング2019
2020年
資格制度改正
2022年
名称を日本セーフティパドリング協会（Japan Safe Paddling Association）へ変更
２０２５年度事業計画策定にあたり
新型コロナウイルス、地震、豪⾬、猛暑など私たち⼈間の⼒では抑えようのない⾃然災害そして戦争がおこり私たちの⽇常が、社会活動が、経済活動が、 そしてパドリング活動が⼤きく揺らぐ事態になり、これまで当たり前であったことがこれまでのように、いつも通りには⾏われない状況になりました。
このような背景のなかで策定した推進のための活動項⽬（ビジョン実現に向けた５つの約束）は、⽇本セーフティカヌーイング協会から、⽇本セーフティパドリング協会に改名しスタートした年に策定したものです。
今後の社会状況に対応した「⼼⾝の健全な発達に必要なアウトドアスポーツ。」「パドリングスポーツを推進する組織の在り⽅」について、私たちが思い描く 望ましい姿の実現に向け、改めて「使命（ミッション）」の確認と役割を再認識したうえで、その ⾏動計画（アクション）と到達⽬標（ゴール）を提⾔するものです。
推進のための活動項目（ビジョン実現に向けた５つの約束）
・責任ある会員増強
昨今インストラクターを名乗る方たちのツアーでも事故が多発しております。わが協会では、数多くの質の高いインストラクター、ガイドを育成し、その人材の豊かさと優れた指導法で、業界をリードしていきます。
・安全活動の普及
全国各地にて一般向けの安全普及に関するイベント、「セーフティ＆レスキュプログラム」を開催いたします。
安全に関心を持てるパドラーを増やすことで事故を減らしていきます。
・JSPA の認知度向上
わが協会の認知度を向上させることにより、パドリングインストラクター、ガイドの価値を向上させます。
・協会運営の強化
会員や委員会からの積極的な意志を尊重し、会員の自発的参加を基本にします。
我々は海、川、内水面でのパドリング活動を種目の垣根を超え、これまで以上に長期的な視点に立って、多様性、環境保全に配慮した柔軟かつ大 胆な活動を会員同士が同じ目的の実現をめざし力をあわせていきます。
・感動と喜びを
パドリングを通じ、人々が豊かさと幸福を実感できる、持続可能な未来社会の実現に貢献します。
2025年 3月吉日
一般社団法人日本セーフティパドリング協会
代表理事 山口 浩也
協会の重要な業務執行の意思決定を行います。中長期的なビジョンを策定し、それに基づく専門委員会からの事業計画を集約し、予算の編成などを行います。また、関連する他団体との連携、交流事業を担います。
JSPAでは、各専門委員会が協会活動の中心を担っています。委員は、全国各地の会員（主に公認スクールの代表者）から構成され、安全で楽しいパドルスポーツの普及を目指して、様々な協会業務を分担して行っています。
・スクール、指導、ガイドを実施する会社、団体、組織の公認及び運営に関する事項
・共通プログラムに関する事項
・パドリングフィールドの調査に関する事項
・安全な用具の研究に関する事項
・事故防止対策の研究に関する事項
・運行規定策定に関する事項
・パドルスポーツ関連の事故に関する捜査協力
担当理事 中村昭彦（一滴Paddle&Mountain Guide）、森井秀明（SAVE BLEU）
委員長 村上周平（十和田湖ガイドハウス櫂）
委員 飯山達也（笹川流れカヤックセンター）、佐野裕二 (Nature Land Kayaks)、澤木志帆（パドル屋）
JSPA救急法担当 嘉藤暖博（BLUE HOLIC）
・安全なパドリング技術および指導法の研究に関する事項
・会員の検定に関する事項
・会員の研修に関する事項
担当理事 野田綾子（VERDE大台ツーリズム）
委員長 松澤直紀（支笏湖ガイドハウスかのあ）
委員 安藤誠（Paddlers)、山本啓太（キオラパドル）、中野可菜（なかのカヤック）、中村昭彦（一滴Paddle&Mountain Guide）
・協会としておこなう事業の企画、実施に関する事項
・協会の広報および会員に関する情報活動
・協会発行のニュースレター等配布物の作成編集
・協会ホームページの作成編集に関する事項
担当理事 堀川臣樹（パドルクエスト）、高田勝（パドル屋）
委員長 楠項太（フラットフラット）
委員 東野陽子（龍屋）、太田旭（ぼちぼちアドベンチャーすその）
・パドリングフィールドの持続可能な利用に関する調査研究
・フィールド利用に関する諸規制の調査と会員への周知
・上記調査研究の成果に基づくフィールド利用に関するガイドラインの作成管理
・フィールドの持続可能な利用に関する情報の普及啓蒙
担当理事 紺野祐樹（アースクエスト）
委員長 森井秀明（SAVE BLEU）
委員 野元尚巳（かごしまカヤックス）
・パドルフィッシングの安全性に関する研究
・パドルフィッシングの持続可能なフィールド利用に関する研究
・パドルフィッシング一般愛好者への安全啓蒙活動の企画・運営
担当理事 本橋洋一（サニーコーストカヤックス）
委員長 中谷哲也（Rainbow）
委員 松永匡充（kayak55.com）、石井暢一（Outdoor Marine）
JSPAでは、事務局業務を下記事業所に委託しております。
就労継続支援Ａ型事業所 ほまれの家 横浜 https://qualityhomare.com/
運営会社 株式会社 クオリティロード
委託業務：電話・メールによる問い合わせ対応、会計入力、出入金管理、会員管理、物販
事務局業務時間
10時～17時 土日祝日
事務局長 紺野祐樹（アースクエスト）
代表理事 山口浩也
わが国には四季折々の変化をみせる多くの美しい河川や湖があります。また複雑な海岸線とともに広大な海洋にも囲まれています。 近年喜ばしいことに、これら水のフィールドを舞台にパドルスポーツを楽しむ人々の姿が一般化してきました。 私たち日本セーフティパドリング協会は1988年（設立時、日本セーフティカヌーイング協会）から「安全なパドルスポーツの普及」を目的とし、日本のパドリングシーンとともに歩んでまいりました。 ご存知の通り、水域をフィールドとした活動には「楽しさ」と同時に「大きなリスク」も内在しています。 パドルスポーツを愛する全ての人に共通する認識・・・それはいったいなんでしょうか、「安全こそ全てに優先する」私たちはこの言葉を掲げたいと思います。 「安全で楽しいパドルスポーツ」を我が国に普及していく原動力として、私達は優秀なインストラクターやガイドの養成事業をすすめながら、業界の水準づくりを推進しています。 協会発足当時に比べ、我が国のパドルスポーツ業界を取り巻く社会的な状況も大きく変化してまいりました。 水域をフィールドとする教育的な成果を求める自然体験活動の高まりは、安全で楽しいパドルスポーツを提供できる「指導員」の養成を急務としています。 また、人々に自然の素晴らしさや環境の大切さを伝えるカヌー、カヤック、SUPのガイドは、社会的にも今後ますます必要とされる「職業」となることでしょう。 これら社会のニーズに対応するため、私達はさらなる研鑽を積み、変化してまいります。「指導員養成事業」の目標は、パドルスポーツの「技術取得のみ」に重きを置くのではなく、「人、物、環境、行為」それらすべてに対する「知識、意識、能力」の向上に重きを置き、 社会的にも認知される「総合力を有した指導員の養成」を目指しております。 そして一般の方々、関係諸団体に愛され支持いただける。名実ともにわが国を代表するカヌー、カヤックそしてスタンドアップパドル指導員団体となるよう努力邁進してまいります。 皆様方の日本セーフティパドリング協会へのご支援、ご協力をお願いし挨拶とさせていただきます。
2023年2月26日 現在
野田綾子（三重県・Verde大台ツーリズム）
中村昭彦（長野県・一滴Paddle&Mountain Guide）
紺野祐樹（宮城県・アースクエスト）
本橋洋一（三重県・サニーコーストカヤックス）
堀川臣樹（東京都・パドルクエスト）
高田勝（群馬県・パドル屋）
森井秀明（北海道・SAVE BLEU）
山内武巳（宮城県・石巻専修大学 教授）
高屋政一（東京都・経営コンサルタント（中小企業診断士））
吉原宜克（長野県・サンデープランニング）
石川義治（長野県・ウクディ）
西胤正弘（福岡県・（有）カヌースクール九州）
吉角立自（三重県）
顧問弁護士 早川修（早川総合法律事務所・東京都）
海上安全対策アドバイザー 伊藤裕樹（海上保安庁第三管区海上保安本部警備救難部）
医療顧問 松岡高史（医療法人 松岡小児科医院理事長・院長 スポーツドクター）
マーケティングアドバイザー 木村雄二（集客アドバイザー、WEB解析士）
早川総合法律事務所 早川 修（はやかわ おさむ）
JSPAは、現在、カヌー事故やSUPの事故が起きた場合、海上保安庁から参考意見を訊かれるというように業界において最高の権威ある団体になっている。
事故が起きた場合、裁判の基準となる「過失」は、平均的なガイド・組織ならばどうしていたか、が基準となるため、他のガイド・組織であればどうしていたか、を海上保安庁・警察・検察庁は調査しなければならない。JSPAは業界の安全基準のスタンダードを示す団体であり、JSPAの動き・提供情報・スキルを常時自分のものとすることがカヌー・SUPの安全管理においては極めて重要である。
日本で最初のラフティングの刑事裁判では、「業界団体があるところで、なぜあなた方は所属していなかったのか」と問われており、その業界において安全面を考える業界団体があるときは必ず所属すべきがリスクマネジメントの第一歩である。
残念ながら、過去の事故事例は、業界団体に属していない組織の事故が目立つ。
当団体は、かつては、日本セーフティカヌーイング協会との名称であったが、SUPにも対応すべく現在は日本セーフティパドリング協会に名称変更をしている。
ヒヤリハットは誰にでもあるが、大きな事故は決して経験すべきではない。カヌー・カヤック・SUPに関わる全ての組織・ガイドが是非JSPAに関わり、安全管理を再確認できることを願ってやまない。
1971年東京都生まれ。第2東京弁護士会所属
「野田総合法律事務所」で多くの経験をもとに、数々の事件事故などで手腕を振るう。
2008年4月より独立「早川総合法律事務所」を立ち上げた。
2001年利根川で起きたリバーラフティング転覆事故による、会社及びガイドの弁護を手掛ける。
川に学ぶ体験活動協議会顧問弁護士、林野庁「森林体験学習等における安全管理手法に関する調査」検討委員、 国土交通省港湾局「海辺の安全対策マニュアル作成」委員、環境省「平成17年度自然とのふれあい活動における安全対策マニュアル策定調査」委員など、リスクマネジメントを専門とする。
伊藤裕樹（いとう ゆうき）海上保安庁第三管区海上保安本部警備救難部
現在は、海上保安庁第三管区海上保安本部警備救難部救難難課運用司令センター主任運用官として勤務。これまで、現場では潜水士や船長を経験し、本庁安全対策課のときにはマリンレジャーの安全対策に尽力し、SUP安全推進プロジェクトや部内の研修制度の立上げを行った。また、救難課では救難資器材の開発を行いPWCの救助器材の開発を行い２つの特許を取得した。現在は東京海洋大後期博士課程にてカヌーやSUPなどのマリンレジャーの事故の研究や沿岸部の効率的な捜索方法の研究を産官学連携して行っている。自身もカヌー競技の一つであるドラゴンボートのパドラーとして長年活動をしており、（一社）日本ドラゴンボート協会セーフティアドバイザーも務めている。
木村雄志（きむら ゆうじ）
国内最大手のアウトドアメーカー勤務を経て、アウトドアツアー専門の予約ポータルサイトにて営業責任者及び取材責任者を務める。日本全国36都道府県43種類のアクティビティ延べ300社以上の取材を行い、トータルのツアー取材本数は500本以上。現在は商業アウトドアツアー事業者の販売サポート／集客アドバイザーとして活動中。2020年より環境省国立公園満喫プロジェクト／エコツーリズム人材育成事業 検討委員。WEB解析士。
松岡高史（まつおか たかふみ）
1956年甲府市で生まれました。1958年から大学時代と留学中を除いてずっと長野県に住んでいます。2006年に野尻湖畔に別宅を建てた縁で近隣のカヌー＆カヤック関係者、つまりJSPAのメンバー、に出逢いました。夫婦でカヤックを始めたのもそのころです。北海道のカヤックツアーに参加し、バックカントリースキーにも連れていただいていました。もちろんガイド料はいつもお支払いしています。安全・安心と楽しみを提供していただいた対価（大価）ですので。専門は小児科ですが、JSPAの新型コロナ感染症対策のガイドライン策定に関わらせていただき私自身もとても勉強になりました。当院でも検査陽性者が連日出ており、本当に身近な病気となりました。幸いほとんどが軽症で自宅療養となっています。風邪との区別は不可能で今のところ周囲の感染状況をこまめに確認しながら診療しています。オミクロン株になって軽症化しているとはいえ、まだまだ気が抜けません。早く、マスクをせずに友人や家族と思い切り遊べるようになることを祈念しています。あともう少しです。お互いがんばりましょう。
略歴：東京慈恵会医科大学卒業、信州大学大学院医学研究課程専攻（小児科学、医学博士）、信州大学医学部臨床教授
所属学会など：小児科専門医（日本小児科学会，日本専門医機構）、認定小児科指導医（日本小児科学会）、地域総合小児医療認定医（日本小児科医会）、公認スポーツドクター（日本スポーツ協会）
その他：日本小児科学会甲信地方会および長野地方会評議員、長野県小児科医会会長、長野県国保診療報酬審査委員、松本市医師会感染症対策委員および保険委員
趣味など：アイスホッケー、テレマークスキー（バックカントリー）、カヤック＆カヌー、カヌーバスフィッシング、アマゾンプライム鑑賞
近年、パドリング事業者のスタッフや主催者が加入できる賠償責任保険の条件がとても厳しくなっています。 契約できたとしても補償額が少なく、万一のときに役に立つのかという不安がありました。 JSPAの正会員という一定以上の資質を有する者が対象であることと、協会でまとめて加入することでJSPA独自の 賠償責任保険、傷害保険（JSPA保険）と、JSPAが正会員であるCONEのCONE保険を 正会員向けに提供しています。協会では、指導活動での「一定額の保険加入確認」を 義務付けています。
野外活動を指導する者にとって、安全対策は必要不可欠なことです。しかし、安全対策は万全なはずでも、野外活動では思わぬ原因で事故が発生することもあります。 そのような万が一の 事態に備えておくことも、安全への配慮のひとつに位置するものです。日本セーフティパドリング協会では二つの保険システムを備えています。
JSPA保険、CONE保険の加入申し込みやお問い合わせは、事務局までお願い致します。
この保険には「傷害保険」と「賠償責任保険」があり、総称としてJSPA自然体験活動保険と定めています。
JSPA正会員である公認スクール、および公認スクールに所属する一般会員、またはアシスタント登録した準会員に加入いただけます。